情報業界による情報商材などの特殊詐欺は後を絶ちませんね。
最近、皆さんよくネットで投資案件や副業で手軽に稼げる商材を探されていると思いますが、世の中に出回っている商材のほとんどが詐欺商材ということを認識してください。
このブログでは、犠牲者が少しでも減らすことができるように情報発信をしています。
今日は、 望月こうせい× 谷中伴行 の次世代型投資オンラインサロン『NEIS 』の検証をしていきますが、あまりおすすめすることができません。
３か月以内に個人投資家で成功するということですが、そんなに簡単に成功するのでしょうか。
正直短期間で身に付けられるというのは怪しいですよね。
投資も良いですが、ローリスクはイリターンな情報も知っておいた方が良いと思いますよ。
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目次
次世代型投資オンラインサロンの望月こうせい × 谷中伴行 の NEIS についての検証！
望月こうせい 谷中伴行 NEIS
出典：https://d-6th.com/archives/2087
望月こうせい×谷中伴行のNEISの特徴！
特定商取引に関する表記
事業者名： NEIS運営事務局
責任者： 谷中伴行（たになかともゆき）
電子メールアドレス： neis.onlinesalon＠gmail.com
商品の特長について
今回の商材の『NEIS』は、『NEIS運営事務局』が運営しているものでオンラインのサロンに参加しながら、成功を収めて副収入を得ましょうというものになります。
スマホだけで取り組めるようですが、なかなかこれだけで参加しようとという気にはなりませんね。
詳細が解らないので、LINE登録をしてみました。
出典：https://d-6th.com/archives/2087
実際にLINEに登録すると
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自分年金構築法
大手証券会社だけが持つ投資術
投資術が色々と学べそうですが・・・
無料というは、初めての月限定なのか不明です。
記載がないので、月額の費用がゼロになるのかが判りません。
まず、登録は無料なのは解りますが、販売者も商売をしなくてはなりませんので、必ずバックエンドとして高額のセミナーや商材の購入を促されます。
参加費が無料なら聞くだけでも聞いてみようかなと思っている人もいるでしょう。
セミナー参加すると会場には、運営者側のサクラの人が必ず仕込まれています。
そのような空気の中であなたは冷静な判断ができると思いますか？
まず、参加しようと思っている時点で、高額商品を買ってしまう可能性が極めて高いですね。
まずは、参加せずに正しい情報を手に入れるようにしてください。
更に検証を進めていきたいと思います。
次世代型投資オンラインサロンの販売者｜谷中伴行と望月こうせいいう人物について
引用元：https://neis-pj.com/contents/mv0prstrt/
企画者の谷中伴行氏の経歴ですが、ランンディングページによると野村證券などの大手の金融企業で勤めていたということですが、必ずしも投資に精通しているとは限りませんし、すんなり信用してはいけません。
経歴詐称は良くある話です。
谷中伴行氏
谷中伴行氏の情報を確認してみると
・プライス乖離FX
・仮想通貨アービーシステムTFA
以前はＦＸや仮想通貨の投資系ツールを販売していたようですが、評判は良くないですね。
かろうじて元は取れたぐらいで、稼げないというものがほとんどでした。
金融庁から、
以下の業務改善命令が出されていることも判明しました。
といったことこから、怪しい案件であることが判明しました。
過去の商材の販売から月日が経過したとはいえ
改善できているとは到底思えませんね。
望月こうせい氏とは
【望月こうせい氏】
過去に「DFLプロジェクト」という仮想通貨案件をリリースしていました。
料金は２０万程でしたが、バックエンドのオプションも含めて総額で１００万も支払った方もおり、集団訴訟の動きもあるようです。
触れてはいけない案件の可能性があります。
次世代型投資オンラインサロンの望月こうせい×谷中伴行のNEISの口コミや評判について
次世代型投資オンラインサロンのNEISに関する情報をSNSやグーグルで検索をしてみましたが、これで大金を稼げましたという内容のものは一切出てきませんでした。
やはり初心者がすぐに投資で大金を稼げるようになるとは考えにくいです。
初めは小額から進めて、スキルを身に付けていかないと長続きはしないでしょう。
望月こうせい×谷中伴行のNEISの感想とまとめ
・特定商取引に関する表記に会社の住所や電話番号の記載がない
・企画者の谷中伴行の過去の商材に関しての評判が悪すぎることと、金融庁から業務改善命令が出ている
・オファーが誇大広告
以上の点から、
あまり参加しても思うように成果が得られないような気がします。
過去商材の評判が悪いものは、リスクが大きいのではと感じました。
まず、事業を行う上で、会社の住所や電話番号を記載していない時点でアウトです。
この時点で信用できないということになります。
このような、無料オファーから展開されるものは、だいたい記載が不十分になっていることが多いので、法的に義務付けされた内容が掲載されていないものは、手を出すと痛い目を見る可能性があります。
ネットビジネスに詳しくない方は注意してくださいね。
被害に遭わないようにするためには、的確に正確な情報を得ることで、詐欺商材に騙されないということに繋がります。
